全員に、全体を。Di Lite

デジタルリテラシーを全てのビジネスパーソンに

全てのビジネスパーソンが持つべきデジタルリテラシー「Di-Lite」とは？

デジタルリテラシー協議会

  • オブザーバー

デジタルリテラシー協議会とは

全員に、全体を。

デジタル人材不足と言われています。

では、デジタル人材とはどんな人で、
誰がなるべきなのでしょうか。

それは、
あなたを含む「すべての人」です。

あらゆる人が
デジタルに何らかの関わりを持つ
この社会においては、
ビジネスに関わる全員が、
デジタルを“使う”人材であるべきだと
私たちは考えます。

そして、変化の早い社会の中で、
デジタルを“使う”人材であるためには、
常にその全体像
を理解しておくことが重要です。

ビジネスに関わる全員が
デジタルを“使う”人材になることを
目指して。

デジタルリテラシー協議会は、
誰もが学びの道すじを見出す入り口として
共通リテラシー『Di-Lite』を整備し、
ご賛同いただける団体、
企業の皆様とともに、
人材育成加速に向けた
社会環境づくりに取り組みます。

Di-Lite とは

新着情報

イベント

デジタルリテラシーが
なぜ今重要なのか？
（動画コンテンツ）

1.デジタルリテラシーとは？

2.なぜデジタルリテラシーが必要か？

3.デジタルリテラシーとは具体的になにか？

4.デジタルリテラシー習得の効果は？

スペシャルコンテンツ

Di-Liteを導入した、社内全体のリテラシー向上の取り組み。年度内2,000人の3検定合格を目指す、みずほフィナンシャルグループのデジタル人材育成。

デジタルリテラシーは現代の「読み書きそろばん」デジタルに使われないために必要なこと

一覧を見る

Di-Liteとは

「Di-Lite 」とは、「デジタルを使う人材」であるために、全てのビジネスパーソンが、
共通して身につけるべきデジタルリテラシー範囲です。

「Di-Lite」は現在、「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」
「AI・ディープラーニング領域」の3領域として定義され、
その学習すべき範囲として、
「ITパスポート試験」「G 検定」「データサイエンティスト検定」の
3つの試験のシラバス範囲が推奨されています。

Di-Liteとは
変化し続ける社会の中でデジタルリテラシー協議会は、
産業界の声を元にその領域範囲を毎年協議し、アップデートして参ります。

DX時代のビジネスにおける、
あらゆるラーニングパスの土台に。

DX時代のビジネスにおける、あらゆるラーニングパスの土台に。

当協議会が、2021年4月時点で考え方を整理した「デジタルリテラシー・スキルフレームワーク」です。
今後協議を進める中で、更新される場合がございます。予めご了承ください。

Di-Liteの推奨資格試験

ITパスポート試験

ITを利活用するすべての社会人・これから社会人となる学生が備えておくべき、ITに関する基礎的な知識が証明できる国家試験です。

詳細はこちら

GENERAL

ディープラーニングを活用したプロジェクトに関わるすベての人(ジェネラリスト)向けの検定です。プロジェクトの検討・企画・推進のために必要な、実践要素を含むリテラシー習得に関する試験になっています。

詳細はこちら

データサイエンティスト検定リテラシーレベル

アシスタント・データサイエンティスト（見習いレベル：★）と数理・データサイエンス教育強化拠点コンソーシアムが公開している数理・データサイエンス・AI（リテラシーレベル）におけるモデルカリキュラムを総合し、実務能力と知識を有することを証明する試験です。

詳細はこちら

産業界全体で、
デジタル人材育成の加速を。

プロジェクトアイコンや
ロゴを配布中！

賛同表明や啓発協力いただく際や、お取り組みの推進の際などに是非ご活用ください。

その他、デジタル人材育成等に
関するお役立ち情報はこちら

お問い合わせ先一覧

「Di-Lite」に関するお問い合わせ

賛同団体・企業一覧

50音順

  • 株式会社I-SEED
  • 株式会社アイスマイリー
  • 株式会社アイテック
  • 株式会社アイデミー
  • アイバイオテック株式会社
  • 株式会社アイル・キャリア
  • 株式会社AVILEN
  • 株式会社足利銀行
  • 株式会社アスターリンク
  • アドビ株式会社
  • 株式会社AVAD
  • 株式会社アルプスアグリキャリア
  • 株式会社アルプス技研
  • 出光興産株式会社
  • 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
  • ウィズアプリシエイト株式会社
  • 特定非営利活動法人Willen
  • エッジテクノロジー株式会社
  • エディフィストラーニング株式会社
  • 地方独立行政法人大阪市民病院機構
  • 株式会社O2
  • 株式会社大林組
  • 株式会社On And On
  • 加賀電子株式会社
  • 株式会社キカガク
  • KYLA株式会社
  • キヤノンマーケティングジャパン株式会社
  • CLINKS株式会社
  • グローリー株式会社
  • 株式会社KG PLANNING OFFICE
  • KDDI株式会社
  • 高知県
  • コードキャンプ株式会社
  • コクヨ株式会社
  • 株式会社酒直
  • サステナビリティ・プラザ株式会社
  • サントリーシステムテクノロジー株式会社
  • CTCテクノロジー株式会社
  • 株式会社シーピーデザインコンサルティング
  • 株式会社SIGNATE
  • 一般社団法人 社会デザイン協会
  • 一般社団法人ジャパン・リスキリング・イニシアチブ
  • ジェイシーテクノロジー株式会社
  • 株式会社しごとウェブ
  • スキルアップAI株式会社
  • 図研テック株式会社
  • 住友生命保険相互会社
  • 住友ファーマ株式会社
  • 株式会社zero to one
  • 仙台市
  • 創価大学
  • ダイハツ工業株式会社
  • 株式会社DIVE INTO CODE
  • 多田エクセレント株式会社
  • 株式会社チェンジ
  • 一般社団法人中部経済連合会
  • 株式会社DXソリューションズ
  • 株式会社ディグナ
  • 株式会社ディジタルグロースアカデミア
  • ディップ株式会社
  • 東亞合成株式会社
  • 東急建設株式会社
  • 凸版印刷株式会社
  • 株式会社DRIPS
  • 一般社団法人 日本ITストラテジスト協会 (JISTA)
  • 日本システムアドミニストレータ連絡会(JSDG)
  • 一般社団法人 日本自動車連盟(JAF）
  • 日本電気株式会社
  • パラレルキャリア研究会
  • 株式会社 日立アカデミー
  • 日立造船株式会社
  • 株式会社Present Square
  • 株式会社◯
  • 丸全昭和運輸株式会社
  • 株式会社みずほフィナンシャルグループ
  • 株式会社三井住友フィナンシャルグループ
  • 三菱商事株式会社
  • 株式会社メディアリーチ
  • 学校法人最上広域コア学園　新庄コアカレッジ
  • Modis株式会社
  • 山口県教育委員会
  • 株式会社Ridge-i
  • 株式会社リンプレス
  • ＹＫＫ ＡＰ株式会社